2022年– date –
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2022年版統合報告書調査を実施 ~90%近い企業がTCFDへの取り組みを記載~
当社PFP研究所(西坂洋一主任研究員)では、昨年に引き続き「統合報告書」の実態について調査しました。 日本企業の統合報告書(アニュアルレポート、コーポレートレポートなど名称はさまざま)の発行企業数は、年々増加し、関心も高まっており、日本経済... -
DX銘柄2022が昨日(2022年6月7日)発表されました。
昨日(2022年6月7日)、DX銘柄2022が発表されています。 経済産業省の以下のサイトで受賞企業などがご覧いただけます。 https://www.meti.go.jp/press/2022/06/20220607001/20220607001.html 弊社のシニア・エグゼクティブ・アドバイザー臼井俊文がDX銘柄... -
ESG特集を巻頭に据え、『PFP2022』を2022年3月25日に発行。
英国IR協会が編纂したIR指針「IRベスト・プラクティス・ガイドライン(当ガイドライン)」を日本企業向けに編集した『PFP2022』(日本語版)を3月25日に発行しました。 3月15日に本サイトでお伝えしたように『PFP2022』は、「進展する非財務(ESG)情報へ... -
ESG特集を巻頭に据え、『PFP2022』を2022年3月下旬に発行予定。
英国IR協会が編纂したIR指針「IRベスト・プラクティス・ガイドライン(当ガイドライン)」を日本企業向けに編集した『PFP2022』(日本語版)を3月下旬に発行します。 本『PFP2022』は、「進展する非財務(ESG)情報への取り組み」と題した特集を組み、ESG...
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